2024年4月25日
ベラジョンカジノで遊んでみたいけど、、、違法じゃないのかな？危険じゃないのかな？
このような疑問や不安をお持ちではないでしょうか？
そこで、この記事では、オンラインカジノをプレイするうえで絶対に知っておかなければいけない法律（賭博罪）について詳しく解説していきます。
オンラインカジノを安心して快適にプレイできるように共に学んでいきましょう。
この記事を読むとわかる事
- ベラジョンカジノをプレイしても大丈夫？違法じゃないのか知りたい
- オンラインカジノをプレイするうえで賭博罪について詳しく知りたい
- 安全に遊べるオンラインカジノの選び方を知りたい
ベラジョンカジノは違法？勝てない？安心な理由を4つ紹介
結論から言うと、日本国内でベラジョンカジノをプレイするのは非推奨という状態です。
なぜ表現をしているのかというと、今の日本にはオンラインカジノを直接裁く法律が存在しないものの、賭博罪等に問われる危険があるからです。
賭博罪のことは後述で説明していきますので、
まずはベラジョンカジノの運営自体は違法ではない理由について解説していきます。
ベラジョンカジノが安全な理由① 登記済みの会社が運営している
ベラジョンカジノを運営しているのは Breck Curacao B.V. という会社です。
・商標登記番号 149132
・会社の種別 有限責任会社
・管轄 キュラソー（オランダ領）
・登録住所 Julianaplein 36 Curaçao
GoogleMapから画像を引用
Breck Curacao B.V. はオランダ領キュラソー島に本拠があり、会社としてきちんと登記されています。
ベラジョンカジノが安全な理由② 公的なライセンスを取得している
ベラジョンカジノは登記済みの会社として運営されているだけではなく、公的なライセンスも取得しています。
ベラジョンカジノが取得しているライセンスは、オランダ領キュラソー島の政府が発行しているサブライセンスです。
ベラジョンカジノ公式サイトから引用
ライセンス証のないオンラインカジノは完全に違法なので必ずチェックするようにしてください。
ちなみにベラジョンカジノは2019年までは、業界内でトップクラスに評価の高いマルタ共和国ライセンスの下で運営されていました。
ベラジョンカジノが安全な理由③ カジノが合法な国外で運営されている
ベラジョンカジノはカジノが合法化されているカジノで運営されているため、運営自体は合法とされています。
例えば、
日本人がラスベガスへ旅行に出かけ、現地でカジノを満喫して日本へ帰国したとします。
Q . 上記のような場合、日本に帰国後、賭博罪で逮捕されるでしょうか？
A . もちろん賭博罪は適用されず、逮捕されることもありません。
なぜ上記の例では賭博罪が適用されないのでしょう？
それは、賭博が合法化されている地域であれば、日本人が賭博をしても罪にはならないからです。
ベラジョンカジノの利用自体は賭博行為なので賭博罪に該当しますが、前述でも説明した通りベラジョンカジノは賭博が合法化された地域で運営されていますし、サイトサーバー拠点も国外にあります。
ベラジョンカジノが安全な理由④大手銀行と同じセキュリティ
オンラインカジノにおいて心配なのがセキュリティ面ですが、ベラジョンカジノには大手銀行と同じセキュリティシステムが使われています。
使われているのはRSA（2048Bits）で、これはみずほ銀行や三井住友銀行も導入している強力なセキュリティです。クレジットカード情報や個人情報など、入力した情報は全て暗号化され送受信されるため漏洩の心配はありません。
安心して、気兼ねなく遊べることが保証されています。
現在の日本にはオンラインカジノを裁く法律は存在しないが…
日本国内で運営されているカジノで遊んだ場合は賭博罪が適用され、逮捕されてしまいます。
現在の日本にはオンラインカジノを裁く法律が存在しないため、安全だと思われる方もいるかもしれませんが、現在の法解釈ですと国内からプレイするのは推奨されません。
基本的にはラスベガスなどのランドカジノと同じく、オンラインカジノも国外でプレイするのであれば問題ないとされているため、国外からのプレイを推奨しています。
【2023最新】日本の賭博罪について
日本の賭博罪には、
- 単純賭博罪（五十万円以下の罰金又は前科）
：常習的ではない賭博行為者に対して処せられる - 常習賭博罪（3年以下の懲役）
：常習的に賭博を行うことで問われる罪 - 賭博開帳図利罪（3か月以上5年以下の懲役）
：人を集めて賭博を開催した場合に適用される犯罪
があり、賭博をした人を取り締まる法律は「単純賭博罪」と「常習賭博罪」で、賭博をさせている人を取り締まる法律が「賭博開帳図利罪」に該当します。
日本で賭博罪が制定されたのは明治時代です。
パソコンも存在しなかった時代の法律がいまでも現役で使われているので、「インターネットを通じてオンラインでカジノをする」なんてことは想定の範囲外、、、なわけです。
そのため一部の情報サイトでは「オンラインカジノはグレーゾーン」、「プレイ自体は違法性はない」と書いてある場合もありますが、現在の法解釈では誤りと言えるでしょう。
この先もずっとオンラインカジノ関連の法案・法解釈が同じということはあり得ないので、常に最新情報を自身でアップデートするようにしてください。
賭博法には該当しない？IR法について
近年、オンラインカジノに関わる大きなニュースとして取り上げられたのが「IR法」です。IRは、カジノを中心に宿泊施設やテーマパークを取り入れた統合型リゾートのことです。
海外では一般的となっているIRを、日本でも推進させようと2016年にIR法が定められました。IR法では、カジノの整備やギャンプル依存症対策に関しての条項が明記されています。
しかし日本では、国内で金銭を賭けてカジノで遊ぶことは賭博法で禁止されています。もともと外国からの観光客を誘致する目的で推進が決定されましたが、カジノが含まれたIRは賭博法に該当しないのでしょうか。
2021年に施行されたIR整備法には、このように記載されています。
- 事業者が国からの免許を取得した場合、金銭を賭けたカジノでも賭博罪に該当しない
つまり、国から認められているためIR法を守った上でのカジノは問題ないということです。今まで違法とされてきた国内でのカジノを、合法的に遊ぶことができます。
しかし、IRは認められ推進されているものの、現在具体的な設立には進んでいません。原因は、2020年頃から始まったコロナの影響です。コロナの蔓延によりカジノはおろか外出も自粛しなくてはいけなくなったため、IRの事業は完全に停滞しています。
2023年には政府からマスク着用の見直しがされ、自粛も緩和してきている傾向です。今後順調にコロナが無くなっていけば、IRの設立も進んでいくのではないでしょうか。
パチンコや競馬が違法じゃないのはなぜか
IR以前に、現在国内でも金銭を賭けて遊ばれているものはあります。本来違法になりそうなパチンコや競馬は、なぜ取り締まられることなく運営できているのでしょうか。
まず街中でよく見るパチンコ店ですが、「三店方式」という営業形態をとっています。
三店方式とは？
- 三店方式とは、パチンコ店・景品交換所・特殊景品卸問屋の3つの業者で行う営業形態のことです。パチンコでは現金を玉に変えて遊びますが、出玉を直接現金に交換してもらうわけではありません。出玉は財物性のない特殊景品と交換し、さらに別の場所で金銭に変えてもらうことで通常の販売・買取同様と見られる方式になっています。
この営業形態をとっているため、パチンコ店は堂々と運営したり遊んだりしても違法になりません。
また、競馬や競艇も同様に賭博行為ですが、これは国が認めた公営競技になります。公営競技は特殊法人や地方公共団体などが運営しているギャンプルです。
公的な団体が運営している上、地域の活性化に繋がるという理由でIRのように国から許可を得ているのです。そのため、賭博行為でありながら賭博法には該当しないことになります。
過去に起きたオンラインカジノ関連の事件を紹介！ベラジョンカジノは？
過去にはオンラインカジノ関連で起きた事件で逮捕者がでてしまった事例がいくつかあります。その中でも特に有名な4つの事件について簡単に紹介していきたいと思います。
- NetBanQ事件
- スマートライブカジノ事件
- ドリームカジノ事件
- エルドアカジノ配信事件
なお、2023年現在ベラジョンカジノでの事件や逮捕例はありません。前述した通りベラジョンカジノは運営・セキュリティ共に安心の体制をとっているので、今後も事件が起きる可能性は低いでしょう。
NetBanQ事件（2016年2月15日）
2016年2月、「 NetBanQ 」という決済サービスの運営者が逮捕される事件がありました。
NetBanQは、オンラインカジノへの入出金を専門とする決済サービスを日本国内で運営していました。
警察は、国内でオンラインカジノの決済をしているのは「 日本で賭博をさせているのと同じ 」だと判断し、賭博罪を適用しました。
直接オンラインカジノを運営しているわけではなくても、日本国内でオンラインカジノに関わるサービスをしているだけでも賭博罪が適用されるケースもありますので気をつけるようにしてください。
ドリームカジノ事件（2016年6月10日）
賭博が合法とされている海外の国が拠点で、ライセンスもしっかり取っているオンラインカジノは「合法的に運営している」とされています。基本的に合法なオンラインカジノの運営は、原則的には日本の法律では裁かれることはありません。
しかし、2016年のドリームカジノ（DreamCasino）事件では、この原則がゆるぐ事態となりました。海外拠点のオンラインカジノとされていたのに、運営が5人常習賭博罪で違法だとして逮捕されたのです。
ドリームカジノは、実は業務の大半を日本国内（大阪）で行っていました。ですから、実質的に日本国内で運営している「違法な」カジノとして経営者らが逮捕されることになってしまったのです。
なお、ドリームカジノ事件ではプレイヤー（客側）は逮捕・検挙はされませんでした。警察からプレイヤーに対する警告が発せられたようです。 実質的な運営がどこでなされているかの情報は、プレイヤー側からすると違法な実態があると把握することができないので、どう警戒すればいいのか分かりません。一部の危険なオンラインカジノの中には、このような偽装を行っていることもあるので、自衛のためにも情報収集をしっかりしなければならないでしょう。
スマートライブカジノ事件（2016年3月10日）
今度はプレイヤー側（お客側）が逮捕・検挙されてしまった事件を紹介します。 2016年、スマートライブカジノというオンラインカジノで、日本国内でプレイしていた客が違法だとして3人逮捕されてしまいました。
スマートライブカジノは、ドリームカジノのように日本国内では運営はやっていませんでした。しかし、ディーラーが日本人だったり、プレイ中にチャットで日本語が飛び交っていたり、というような理由で摘発されました。日本人向けのオンラインカジノで、日本国内で運営しているのと変わらないような違法な実態があると判断されたようです。
さらに、逮捕された3人は、SNSなどにゲームのプレイの模様をアップロードしており、確実にオンラインカジノで遊んでいたという証拠が固まっていました。 3人のうち2人は略式命令を受け入れ罰金を支払いましたが、残る1人は刑事裁判で争う姿勢を打ち出したのです。裁判がどうなるか注目されていましたが、結局「不起訴」となってしまいました。
「不起訴」ということは、検察が刑事裁判にかけるのを諦めたということです。この判断を受けて、日本でプレイヤーが違法で有罪となることはない、と説明するウェブサイトなどもありますが、実際に裁判になっていたらどうなるかは分かりません。
スマートライブカジノ事件をみて、日本国内でのオンラインカジノのプレイは合法・グレーゾーンだ、とするのは楽観的すぎる見方と言えるでしょう。
エルドアカジノ配信事件（2023年9月）
客3人が逮捕され1人が不起訴となったスマートライブカジノ事件以来、オンラインカジノのプレイヤーが逮捕されることはなかったのですが、2023年9月にとあるプレイヤーが違法だとして摘発される事件が起きました。
「エルドアカジノ」というオンラインカジノでゲームを遊んで、その模様を自身のYouTubeで配信していた金沢市の男が検挙されました。この男は配信して広告利益を受け取るだけでなく、エルドアカジノ側から報酬をもらって、合計3000万円もの利益を上げていたのです。
この男は、略式命令に従い50万円の罰金を素直に支払っています。
動画配信をしており、オンラインカジノで「賭博」をしているという違法の証拠がはっきりと残っていた点が、エルドアカジノ事件の特徴です。
スマートライブカジノ事件でも、SNSにプレイの様子を流していたから、個人が特定され逮捕に至りました。動画やブログなどにプレイの様子をあげるのは、自分で自身の証拠を提出してしまっているような状態です。
さらに、この事件では運営側から多額の報酬を得ていた点も、警察が悪質だと判断した点かもしれません。
この事件については専門家の見解などはまだ固まっていませんが、客も検挙される可能性があるという前提のひとつとなるでしょう。
過去の4つの事例から分かること
これまでオンラインカジノに関して違法とされ検挙・摘発された4つの事例を紹介してきました。
少し詳しい説明で、似たような4つの事件を解説したので、ややこしいと思った方も多いでしょう。4つの事件から分かること・得られる教訓を改めて紹介します。
- オンラインカジノを直接運営しているだけでなく、関連サービスを提供しているだけでも違法として「運営」が逮捕される可能性がある
- 海外拠点とうたっていても、経営の実質が日本国内にあったら違法だとして「運営」が逮捕されてしまう
- 日本人特化のオンラインカジノでプレイしていたら、日本国内でプレイしているのと同じだとして「客側」が逮捕されてしまうことがある
- YouTubeなどにオンラインカジノのプレイの様子をアップロードすると、「客側」であっても違法だと判断され検挙されてしまうことがある
オンラインカジノが海外拠点であっても、国内でプレイしていると、プレーヤー側が逮捕されてしまうことがある、ということはしっかり頭の片隅で覚えておくようにしておきましょう。日本国内で遊ぶのは危ないのです。
危険なオンラインカジノを見分ける方法
最近ではSNSですぐに情報が広がる時代なので、悪質な運営をしているオンラインカジノはすぐに拡散され姿を消していきますが、それでも危険なオンラインカジノはごく一部ですが存在しますので注意が必要です。
合法でない危険なオンラインカジノで遊ばないように、以下で紹介する項目は必ずチェックするようにしてください。
日本国内で運営されているオンカジは違法
オンラインカジノの多くは海外で運営されていますが、日本国内で運営されているオンラインカジノがあれば違法なので利用しないでください。
またオンラインカジノとよく似ているもので「インターネットカジノ（インカジ）」と呼ばれる店舗があります。
インターネットカジノは、店舗内のPCで客にオンラインカジノを利用させて、客と店の間で金銭のやり取りを行います。
ギャンブルの結果に応じて店舗内で金銭の受け渡しをするインターネットカジノは違法です。甘い言葉で誘われてもプレイしてはいけません。
日本市場だけがターゲットのサービスは違法
運営やディーラーが国外で問題がなかったとしても、サービス内容によって違法になるケースもあります。例えば、以下のようなケースはアウトになります。
- 日本語のみに対応したサービスやゲーム内容
- 日本人の登録者のみボーナス
日本市場だけをターゲットにしたオンラインカジノの場合、プレイする人が国内・国外どちらにいても違法となり摘発の対象になってしまうため気をつけましょう。
信頼できるライセンスはあるか？
信頼性が高く人気があるオンラインカジノは大抵、審査が厳しいライセンスを取得しています。
以下は信頼性が高く、審査が厳しいとされるライセンスの例です。
- キュラソー：キュラソーライセンス
- イギリス：Gambling Commission
- マルタ共和国：MGA/Malta Gaming Authority
- マン島：Gambling Supervision Commission/Isle of Man
- ジブラルタル：Remote Gambling/HM Government of Gibraltar
- カナワケ：Kahnawale Gaming Commission
オンラインカジノで遊ぶ際には必ずライセンスの有無をチェックするようにしてください。
第3者機関が入っているのか？
オンラインカジノとユーザーの信頼をサポートする目的で、第3者機関に依頼しているオンラインカジノもあります。
第3者機関とは、オンラインカジノの運営やライセンス発行政府との繋がりなどを第3者の立場から審査しているため、この機関の審査を通過しているオンラインカジノは必然的に信頼性が高くなります。
以下は第3者機関の一例になります。今後はライセンスを確認する際に第3者機関の有無も確認しておくといいでしょう。
- eCOGRA
- TST（Technical Systems Testing）
- GameCare
- GambleAware
- Gamblers Anonymous
- Gambling Therapy
- GAMSTOP
- GBGA
違法な賭け方は存在するか？
オンラインカジノでは以下の行為が禁止されています。
もし禁止行為を行ってしまうと、アカウント停止・追放、場合によっては法律に触れてしまう可能性があるので、絶対に辞めましょう。
| 禁止行為 | 内容 |
|---|---|
| オポジットベット（ルーレット） | 0~36全ての出目にベットする行為 |
| 2ティアベット（ルーレット） | ハイロー、赤黒、偶数/奇数、いずれか全てにベットする行為 |
| 複数のアカウント運用 | 入金ボーナスを複数同時にもらうなど |
| 複数プレイヤーの共謀 | プレイヤー同士で不正行為を行える |
ベラジョンカジノには違法な賭け方がある！ボーナス使用時は注意が必要！
ベラジョンカジノではボーナスを賭けて遊ぶときに禁止事項があります。ボーナスにはたくさんのルールがあり、賭け方にも決まりがありがあるのです。
ボーナススタッキング（ボーナスの重ね使用）
2ティアベット（2重賭け）
リスクを軽減またはなくすために、ボーナスを賭けている間に複数の結果をカバーする行為
連続的スロットゲームのメカニズムを乱用するためのボーナス資金の使用
複数のアカウント戦略/プロキシアカウント戦略
アフィリエイトCPAもしくはレベニューシェアの悪用
違法な賭け方でボーナスを使用すれば、ボーナスの没収や悪徳プレイヤー認定をされるでしょう。せっかく、楽しくボーナスで遊んで知らないうちに違法なことをしたとならないように気を付けてください。
ベラジョンカジノで安全に合法的に遊ぶためのポイント
ベラジョンカジノで違法とならず、合法的に安全に遊ぶためにはどうすればいいのでしょうか。
以下では、ベラジョンカジノで安心して遊ぶための5つのポイントを紹介していきます。過去事例を踏まえたポイントなのでぜひ実践してください。
海外からプレイする
最初にもっとも大事なポイントを紹介します。
ベラジョンカジノでプレイするときには、海外からアクセスして遊ぶようにしてください。日本国内からベラジョンカジノにアクセスすると、違法な賭博行為だとして逮捕されてしまう可能性があります。
国内でのプレイは非推奨というのが当サイトの立場です。
客側が検挙された事件（スマートライブカジノ事件・エルドアカジノ配信事件）でも、警察から違法と判断された客は日本国内でオンラインカジノで遊んでいます。 事件についての意見はさまざまですが、日本国内でのプレイが「賭博」だと判断されているのは間違いありません。グレーゾーンなどとのとらえ方は、少し楽観的過ぎるでしょう。
SNSやYouTubeに記録を残さない
ベラジョンカジノで安全に遊ぶための次のポイントは、ネット上にプレイの記録を残さないということです。
オンラインカジノの客が違法だとして検挙されてしまった過去の2つの事件をみると、客自身が動かぬプレイの証拠としてSNS・YouTubeに記録を残してしまっています。
警察側からすると、ネット上に証拠を残してくれているのですから、後はアカウントから開示請求をして個人を特定するだけでいいので、非常に逮捕しやすい状態です。実際、客がSNSやブログに記録を残していたスマートライブカジノ事件では、開示請求による身元特定が行われたようです。
匿名でTwitter（X）などをしているから安全だ、ということはありません。IPアドレスなどの情報は、開示請求してしまえば一発で特定できてしまいます。国内でプレイしていたのか、海外でプレイしていたのか、というようなことも分かってしまうことでしょう。
ネット上にはプレイの証拠は残さないようにしてください。
日本人のディーラーは避ける
過去の事例では、日本人のディーラーがいたり、日本語でチャットの会話をしていたりして、日本に特化しているとして客の逮捕につながりました。
最近の海外オンラインカジノでは、日本語でのサポートなどに力を入れています。これ自体は違法につながるようなものではないのですが、日本人のディーラーは避けた方がいいです。
ベラジョンも日本語ができるディーラーはいるようですが、避けてプレイするようにしましょう。
国内拠点のカジノは使わない
日本国内に拠点を構えている「カジノ」はすべて違法となります。「闇カジノ」や「インカジ（インターネットカジノ）」と呼ばれる違法カジノです。
ベラジョンカジノは、完全に国外に拠点を構えていて、海外のライセンスもとっているので、運営は違法ではなく合法となっています。
「ベラジョンカジノよりも儲かる」などという言説に惑わされて、日本国内を拠点としているカジノを使わないようにしましょう。
オンラインカジノから報酬を受け取らない
2023年に起きたエルドアカジノ配信事件では、YouTubeでプレイ動画を配信していたプレイヤーが摘発されました。この事件では、さらに動画配信の見返りとしてエルドアカジノから報酬を受け取っていたことが明らかになっています。
オンラインカジノから報酬を受け取っていると、「客側」ではなく「運営側」と判断される可能性もあります。「オンラインカジノから雇われている」と警察が判断することもあり得るのです。
カジノから報酬を受け取らないようにしましょう。
ベラジョンカジノの違法性についてよくある質問
ベラジョンカジノで安心して遊べるようによくある質問をまとめていきますので、参考にしてください。
- ベラジョンカジノで儲かる？大勝ちできる？
- ベラジョンカジノの評判は？
ベラジョンカジノで儲かる？大勝ちできる？
ベラジョンカジノで儲かる、大勝ちできる可能性はあります。オンラインカジノのゲームはイカサマなどの心配はないため、誰にでもチャンスはあるでしょう。
また、大事なのはやめ時です。儲かっているのに、やめ時のタイミングを間違えて負けてしまうこともあります。熱くなりすぎずに、冷静に遊びましょう。
ベラジョンカジノの評判は？
ベラジョンカジノの評判はよいものが多いです。例えば、以下のような声がありました。
- 信頼度・安心度が高い
- 入出金スピードが早い
- サポートが手厚い
ベラジョンカジノのサポートは手厚く、親切なのでオンラインカジノが初めての方にもおすすめです。
ベラジョンカジノで出金したら税金を払わないと違法？
ベラジョンカジノでは、出金した際の利益に応じて税金を払わなければいけません。税金を払うボーダーラインは、年間の利益が50万円を超えるかどうかです。
オンラインカジノで得た利益は一時所得に該当するため、年間最大50万円の特別控除が適用できます。50万円以下であれば問題ありませんが、50万円を越す利益を得た場合には確定申告をして税金を払う必要があります。
また、サラリーマンなどの給与所得者は、一時所得に加えて年間最大20万円の控除が可能です。そのため、最大70万円までの利益であれば税金を払う必要はありません。
利益を計算するときの注意点
- なお、税金は単純に得た利益のみで計算します。例えば、100万円勝って20万円負けた場合、損失分を引いた80万円ではなく勝った分の100万円に税金がかかります。損失分は計算に入れることができないため、注意しましょう。
ベラジョンカジノのCMは違法じゃないの？
テレビでベラジョンカジノのCMが放映されていますが、違法ではありません。ベラジョンカジノは賭博罪に該当しない安全・安心のオンラインカジノであり、人気Youtuberのラファエルもアンバサダーに就任しています。
ベラジョンカジノのボーナスは出金しても大丈夫？
ベラジョンカジノでは様々なボーナスがあり、出金も可能です。ただし、出金には条件があるため注意してください。
- ボーナス金額の20倍以上の額をベットしてゲームをプレイする
- 個人情報を正しく入力する
ボーナスの種類によっても条件は異なるため、チェックしておきましょう。
国内人気No1オンラインカジノ ベラジョンカジノで安全に遊ぼう！
以上で、ベラジョンカジノでプレイするうえでとっても重要な賭博罪についての説明はおしまいです。
現状、ベラジョンカジノに限らず、オンラインカジノで遊ぶことは違法ではありません。
ただし、今後の法改正によっては違法になることもありますので常にアンテナを張り巡らせて最新の情報をとるようにしてください。
みなさんのオンカジライフの参考になれば幸いです。
安心・安全なオンラインカジノを選んで、楽しいオンカジライフを過ごしてみてはいかがでしょうか？
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