「カジノシークレットは違法じゃないの?」
「カジノシークレットで安全に遊ぶにはどうすればいい?」
など、カジノシークレットの違法性について心配をしている方は多いのではないでしょうか。
カジノシークレットの運営は違法ではなく合法的なものです。しかし、日本でプレイすると賭博罪に問われてしまいかねないので、海外でプレイするのが一番安全な方法です。
この記事では、カジノシークレットの違法性・安全性などについて解説していきます。違法ではなく合法に遊ぶためにも、ぜひ一読してみてください。
- カジノシークレットの運営が安全な理由
- オンラインカジノで警察に摘発された過去事例の紹介
- カジノシークレットを違法ではなく合法にプレイするための方法
カジノシークレットは海外で完全合法にプレイしよう
カジノシークレットは海外に拠点を置いているオンラインカジノです。
カジノシークレットは、ギャンブルが合法な海外で、厳しい審査を通りライセンスを取得して合法的な運営をしているオンラインカジノだと言えます。
しかし、日本国内からカジノシークレットにアクセスしプレイしてしまうと、警察から違法だと判断されてしまいかねません。賭博罪に当てはまってしまう可能性があるからです。
そのため、カジノシークレットで完全合法に遊ぶためには、ギャンブル・賭博が合法とされている海外からアクセスしてプレイする必要があります。ギャンブルが認められている国で遊ぶと、プレーヤーも違法ではなく完全に合法だと判断されるのです。
オンラインカジノの運営やプレーヤーが検挙・逮捕など摘発された過去事例はいくつかありますが、海外からプレイした人が捕まったという過去事例はありません。
カジノシークレットで違法ではなく合法的にプレイするためには、海外からアクセス。これを覚えておきましょう。
刑法にはどう定められているのか
日本ではギャンブルは、刑法185条に定められた「賭博罪」に該当するとされており、違法な行為です。ギャンブルを行うと、犯罪として警察に逮捕・検挙されてしまいます。
刑法185条の「賭博」とは、「偶然決まる勝敗によって、利益得喪を争う行為」と定義されています。オンラインカジノでは、勝敗が偶然決まり、それによってお金などが動きます。 そのため、オンラインカジノのプレイは、賭博に該当し、違法だと判断されてしまうのです。
とはいえ、この賭博は国内で行われたもののみに適用されます。アメリカのラスベガスなどに行ってギャンブルで遊んでも、逮捕されることはありません。
カジノシークレットで違法ではない形で遊びたい場合には、海外でプレイするのが一番です。
カジノシークレットの運営は違法ではなく安全な理由
カジノシークレットの「運営」は、違法ではなく合法的なものです。
しっかりしたセキュリティなどを備えており、イカサマなどはできないような仕組みを整えているので、安心してプレイできます。
以下では、カジノシークレットの運営が安全な理由を紹介していきます。
厳しいライセンスを取得している
オンラインカジノは、ギャンブルが合法な国から発行される「ライセンス」というものを取得して、その方針に沿うように運営されています。
カジノシークレットは、オンラインカジノの多数が取得している「キュラソーライセンス」を取得しているのです。このライセンスはその名の通り、オランダ王国の1つの「キュラソー」という国の政府から発行されるもの。
ギャンブルライセンスとしては、トップクラスに有名なもので、多数の実績が積み上げられている信頼できるライセンスとなります。
キュラソーライセンスを取得することで、決済手段が多くなったり、新しいゲームを提供できたりします。
カジノシークレットの運営は、信頼性の高いライセンスを取得しているので合法で安全なのです。
日本国内での運営ではない
カジノシークレットを運営している会社「Breckenridge Curacao B.V.」は、オランダ王国の1つであるキュラソーという島国に拠点を置いています。
オランダはギャンブルを合法と定めている国ですので、カジノシークレットは完全にオランダの法律に沿う、違法ではなく合法な運営をしていると言えるでしょう。
もしも日本国内にオンラインカジノの拠点があれば、違法な「賭博場開帳図利罪」として、警察に検挙されてしまいます。過去事例でも、運営の実質が日本国内にあったという理由で、オンラインカジノの運営者が逮捕されたことがあります。
カジノシークレットは、日本に拠点はなく、海外拠点で運営している合法的で安心なオンラインカジノだと言えるでしょう。
いずれ法律で違法となる可能性も
カジノシークレットをはじめとするオンラインカジノは、現段階では日本では違法だとされていません。拠点がある海外で完全合法な運営をしています。
しかし、オンラインカジノに関する法律を厳しくしようとする流れもあります。近いうちに日本の法律が新しく定められて、違法な運営になってしまう可能性もゼロではありません。
カジノシークレットで遊ぶ人は、常にオンラインカジノ関連の法律の動きなどを確認するようにしておきましょう。
警察が動いた過去の事例
カジノシークレットなどのオンラインカジノについて、どのようなことをしてしまうと違法だとして警察に検挙・逮捕・摘発がされてしまうのでしょうか。
まだ数は多くありませんが、警察が動いた過去の事例がいくつかありますので、分かりやすく解説していきます。
エルドアカジノの下請けが捕まった事例
2022年、「エルドアカジノ」というオンラインカジノの下請けをしている台湾の会社が、台湾警察から摘発されました。
台湾は日本と同じく賭博が法律で禁止され違法となっています。
ギャンブルが禁止されている国で、オンラインカジノの運営やその下請けをしてしまうと、違法として警察に検挙されてしまうのです。
エルドアカジノの本社自体はギャンブルが違法とならない国で運営されていますが、たとえばその業務を日本で行うと違法となります。
ドリームカジノ事件~国内運営だとして運営が検挙された事例
「ドリームカジノ(DreamCasino)」という名前のオンラインカジノの運営が検挙された事例を紹介します。
ドリームカジノは、海外を拠点とする運営を行っているとうたっていました。しかし、運営・事務などの大半が大阪にある事務所で行われていたことが発覚してしまったのです。
そして、ドリームカジノの運営者が5名、常習賭博罪で逮捕されることとなりました。
この事例から分かるように、海外で運営していると宣伝していても、日本に運営の実質があると判断されてしまうと「運営側」が逮捕されてしまいます。
運営の状況などがオンラインカジノの違法性・合法性を判断する上で、重要になってくるというわけです。
スマートカジノ事件~プレイヤーが検挙された事例
これまで紹介した事例は、オンラインカジノの運営側が逮捕・摘発された事例でした。次に紹介するスマートライブカジノ(SmartLiveCasino)事件は、お客さん側(プレイヤー側)が違法だと判断され逮捕された事例です。
2016年に、スマートライブカジノでプレイしていた日本人3人が逮捕されました。スマートライブカジノは、海外運営でしたが、日本語のUIで日本人にあからさまに特化した作りだったのが理由となった可能性が指摘されています。
逮捕されたプレイヤー3人のうち2人は、罪を認めましたが、1人は裁判で争うと表明し、検察は不起訴処分という判断を下しました。不起訴処分とは、裁判にかけずに実質無罪のような形で済ませる処分のことです。
1人が不起訴処分となったので、日本でのオンラインカジノのプレイは違法ではなく合法だ、と主張する人もいます。とはいえ、オンラインカジノでプレイしていると逮捕されることもあるということを示す事例であることは事実です。
動画の配信者が検挙された事例
2023年、オンラインカジノのプレイヤーが摘発された事件を紹介します。
「エルドアカジノ」というオンラインカジノで遊んでいた30歳の男が賭博罪で略式起訴され、罰金50万円となりました。
この男は、オンラインカジノのゲームプレイ動画をYouTubeでアップし稼いでいたのです。エルドアカジノの運営からも報酬を受け取り、合計で3000万円ほどを荒稼ぎしていました。
エルドアカジノから報酬をもらった点、プレイ配信動画でオンラインカジノのプレイの証拠がはっきり残っている点、などがこの事件の注目すべき点でしょう。
オンラインカジノを日本国内でプレイしていると、お客側であっても逮捕されてしまうことがあるという一例です。
過去事例から分かる、カジノシークレットで違法にならずに合法的にプレイするポイント
これまでオンラインカジノの運営やプレーヤーが摘発された過去事例を紹介してきました。
これらの過去事例から分かる、違法にならずに合法的に遊ぶポイントについて以下紹介していきます。
- ギャンブルが違法とされている地域に会社があると運営が違法
- 日本国内に運営の実質があると運営が違法
- l本人向けのサービスをプレイするとプレーヤーが違法となる可能性
- SNSなどでプレイの記録をつけるとプレーヤーが違法になる可能性
法律で賭博が違法とされている地域に運営会社などがあると違法
まず、エルドアカジノの台湾での摘発事例から分かることは、ギャンブルが違法だと定められている国で、運営や事務を行うと運営側が違法だとして摘発されかねないということです。
ギャンブルが違法となる国には、以下のような国があります。これらの国に渡航する際には、オンラインカジノのプレイは控えるようにした方がいいでしょう。
- 台湾
- アラブ首長国連邦
- カタール
- カンボジア
- キプロス
中国のマカオのように、国全体としてはギャンブルが違法とされているが一部地域では合法というパターンもあるので注意しましょう。
日本国内に運営の拠点があると違法
次に、ドリームカジノ事件から分かることを説明します。
ドリームカジノ事件では、たとえ表向きは海外拠点の運営だとされていても、運営の大半が国内で行われていたら、運営が違法だとされてしまうことが分かります。
違法で摘発によって潰れてしまいかねないオンラインカジノで遊ばないためにも、オンラインカジノの運営実態はできる限り調べておいた方がいいでしょう。
カジノシークレットは、オランダ領のキュラソーで違法性なく合法的に運営されています。キュラソーライセンスを取得する時点で厳しく審査されているので、日本国内に運営の実質があるということはありません。安心してください。
日本人ディーラーなど日本人向けのサービスは違法になる可能性
スマートライブカジノ事件で、プレーヤーが検挙されたのは、日本人ディーラーなどの日本人向けのサービスが原因だったという見方があります。
日本人に特化したUIやサービスは、できるだけ避けてプレイした方がいいかもしれません。
特に日本人のディーラーがいるオンラインカジノは、グレーゾーンだとされています。日本人ディーラーの方が日本人にとって安心して遊べるのは事実ですが、違法と判断されないためにも避けるようにしましょう。
この点について、カジノシークレットは、ウェブサイトやカスタマーサポートが日本人向けになっています。グレーだと判断されかねないので、日本国内でのアクセス・プレイは避けるようにしましょう。
SNSやYouTubeでプレイ記録をつけると違法となりうる
2023年のエルドアカジノの事件では、SNSやYouTubeでオンラインカジノのプレイの様子を残しておくと、プレーヤーでも逮捕されてしまうということが分かります。
エルドアカジノで検挙されたプレーヤーは、エルドアカジノの運営から報酬を受け取り、さらにYouTube動画配信でも利益をあげていました。
警察にとっては、オンラインカジノでプレイしていた記録・動画などがあると、プレイのはっきりした証拠が残っているとして検挙・摘発しやすいのかもしれません。
仮に日本国内でカジノシークレットなどで遊ぶ場合には、X(旧Twitter)やインスタグラム、YouTubeなどでオンラインカジノのプレイの様子を残さないようにしましょう。
ギャンブルが合法な海外でプレイしよう
カジノシークレットなどのオンラインカジノで遊ぶ際には、日本国内からのアクセス・プレイは避けた方が無難です。オンラインカジノでのプレイは、賭博に該当してしまい違法だからです。
また、海外であっても台湾やアラブ首長国連邦のように、法律でギャンブルが違法とされている国からのアクセスは危険です。当地の警察に逮捕されてしまう可能性があります。
安全・安心に遊ぶためには、ギャンブルが合法とされている海外の国からアクセスしてプレイするのが一番です。
カジノシークレットは、オランダ旅行などに行った際や、海外赴任の際などにプレイするようにしましょう。 カジノシークレット運営は、キュラソーライセンスを取得しているので、合法的で安全です。海外でじっくり楽しむようにしましょう。
カジノシークレットで儲けたら税金に注意、脱税は違法
カジノシークレットでゲームをプレイして稼いだときは確定申告・納税の義務が発生します。
確定申告が必要になる条件や経費について解説するので学んでいきましょう。
違法にならない節税方法も紹介します。安全かつ無駄がない行動をとって、少しでも多くの利益を残してください。
カジノシークレットで50万円以上稼いだら確定申告をしよう
カジノシークレットで税金を支払わなければならないのは、勝ち金が1年間で50万円を超えた場合です。
この場合、毎年2月中旬から3月中旬までの期間に確定申告を提出し、一定の税金を納めなければなりません。
オンラインカジノでの勝利金は、一時所得に分類されます。一時所得は年間に50万円の特別控除が定められており、50万円以下は儲けは0円として扱われ税金は発生しません。
会社員(サラリーマン)のような給与所得者については、勝ち金が年に90万円を超えた場合のみ納税の必要があります。
賭けた金額すべては経費にはできない
カジノシークレットで儲けたお金について確定申告をする場合、賭けた金額について経費として差し引けるのでしょうか。
たとえば、100円ベットしたら1000万円儲けたという場合、1年間の損失が500万円だったから「1000万円-500万円=500万円」となるかというとそうではありません。
賭けた金額(負けた金額)は経費にはならず、直接1000万円の儲けにつながった100円だけが経費となります。
違法にならない節税方法
カジノシークレットで、違法とならずに節税する方法について紹介します。
- 勝利金を50万円以下にする
オンラインカジノの儲けは一時所得として扱われます。そして一時所得には年間50万円の特別控除が設定されているので、年間の勝利金を50万円以下にすると課税対象額が0円となるので税金を支払わずに済むのです。
- 海外の決済会社を利用する
海外拠点の電子決済サービスなどのペイメント会社を利用すると、確定申告の対象外となります。
カジノシークレットでの儲けは、日本の口座に振り込まれた瞬間に課税対象となります。日本の口座に振り込まれないようにすれば、確定申告も納税も必要なくなるという仕組みです。
カジノシークレットの違法性などについてよくある質問
カジノシークレットの違法性について、色々と疑問を抱いている方は多いことと思います。
以下では、カジノシークレットの違法性に関してよくある質問と、その回答をいくつかご紹介します。ぜひ参考にしてみてください。
カジノシークレットで違法とされ警察が動いた事例はありますか?
オンラインカジノで、運営やプレーヤーが違法とされ日本で検挙された過去事例はいくつかあります。
しかし、カジノシークレットで運営者やプレーヤーが違法と判断されて逮捕されたことはありません。
ただ、日本国内からカジノシークレットにアクセスしてプレイするのは、賭博罪に該当して違法だと考えられており、いつ日本国内のプレーヤーが逮捕されるかは分かりません。
安全安心にプレイするためにも、海外からアクセスして遊ぶようにしましょう。
カジノシークレットで儲けた場合、税務署などにバレますか?
カジノシークレットでプレイしていて気になる点は、儲けた場合の税金の確定申告ではないでしょうか。
「オンラインカジノで儲けても税務署には把握できないだろう」などと考え確定申告をおろそかにしてしまうと、脱税で違法となってしまいます。
税務署は各金融機関の口座や入金の流れを把握できる権限を持っており、特に入金に関してはほぼ確実に税務署にバレてしまうのです。
カジノシークレットで儲けた方は、きちんと確定申告をしましょう。
カジノシークレットを国内でプレイすると違法ですか?
カジノシークレットなどの海外拠点のオンラインカジノを、日本国内でアクセスしてプレイしてしまうと、刑法185条の賭博罪に該当し違法となってしまいます。
オンラインカジノのプレーヤーに関してはグレーゾーンだと言われることも多かったのですが、近年ではプレーヤーがギャンブル動画を配信するなどして検挙される事例も登場しているのです。
「オンラインカジノは検挙率が低いから、目立たなければ大丈夫だろう」と考える方もいるでしょう。しかし、安全のためにも海外からアクセスしてプレイすることを推奨します。
仮に日本でプレイする場合には、SNSやYouTubeなどでプレイの様子を残しておくようなことは控えましょう。
オンラインカジノとインターネットカジノ・裏カジノはどう違うのですか?
カジノシークレットなどの「オンラインカジノ(オンカジ)」と、インターネットカジノ(インカジ・闇カジノ)は全く違うものだとされています。
インターネットカジノは、実店舗を持っており、店舗でインターネット上でゲームを提供し、その場で現金精算などができるカジノです。
オンラインカジノは、海外拠点で、インターネット上だけでプレイし、お金の清算はその場ではできない、運営自体に違法性はない、などの点でインターネットカジノとは異なります。
インターネットカジノは、完全に違法だとされています。路上などで「スロットやらない?」などと客引きされても、決して誘いに乗らないようにしましょう。
カジノシークレットはイカサマや遠隔操作などをしていますか?
カジノシークレットは、運営によるイカサマや遠隔操作ができないような仕組みとなっています。
カジノシークレットは、キュラソーライセンスという厳しいライセンスを取得しており、運営のあり方はかなりしっかりしています。
ゲームを提供しているのはカジノシークレット自体ではなく、「プロバイダー」と呼ばれるゲーム会社です。ですから、カジノシークレット側では遠隔操作などはできないようになっています。