日本のカジノはいつ出来るの！？IR法案の是非や候補地・進展具合などを解説

ここ数年ギャンブル業界で大きな話題を集めている、カジノ法案(IR法案)。

ギャンブル好きの方の多くは、日本にカジノという新しい合法なギャンブルができるかもしれないと、高い関心を持っていることかと思います。

実際に、さまざまな賛否が飛び交ったりコロナによる影響で遅れ気味ではありますが、少しずつ実現に向かって進みつつあります。

しかし、まだまだ課題も多く、日本人が純粋にカジノを楽しめるかも分からない、というのが現状です。

そこで今回は、IR法案がどうなっているのか日本のカジノ計画の詳細やカジノ候補地、カジノで遊びたい日本人はどう扱われるのか？といったことを詳しく解説していきます。

どうしても今すぐカジノゲームで賭けてみたい！と思ってる方向けに、後半にはオンラインカジノについても紹介しますので、ギャンブル好きな方はぜひ最後まで読んで見てください。

カジノ法案はどうなった？日本のカジノの現状は？

日本のカジノ設立に向けて柱となっている、カジノ法案(IR法案)について解説していきます。日本のカジノの現状を知るには、まずカジノ法案(IR法案)についてしっかり勉強する必要があります。

カジノ法案(IR法案)について順番に見ていきましょう。

IR(統合型リゾート)で観光客を呼ぼうという法案

カジノ法案は、もう少し固く言うと「統合型リゾート(IR)整備推進法案」、正式名称を「特定複合観光施設区域の整備の推進に関する法律」といいます。

漢字だらけでややこしいですが、簡潔に言えば「統合型リゾート(IR)を作って外国人観光客を呼び込もう」ということが目的です。

また、IRに伴ってカジノを設立し、誰かが悪用したりカジノの存在で迷惑を受けないように、国が正しく管理しようという意味も、カジノ法案には含まれています。

ニュースなどで見る時はカジノが焦点に当てられていますが、あくまで観光客を呼び込むリゾートを日本に作ることが目的であり、カジノはその中の一環でしかないのです。

IR(統合型リゾート)とは？

統合型リゾート(IR)とは、正式名称を「Integrated Resort」と言います。

ざっくりどのようなものかと説明すると、ホテル・劇場・アミューズメントパーク・ショッピングモール・レストラン・国際会議場などといった、多数の施設が1つの区画に集まった場所です。

そして、日本のカジノは決して単独で設立されるのでは無く、このIRの地区の構成要素の1つとして設立されます。

日本におけるIRは、決してカジノがメインの大人の遊び場という訳では無く、世界中の人が老若男女楽しめるリゾートとして作られる予定です。

日本にカジノはいつ頃できるのか？

カジノ法案の是非がわかってきたところで、次は日本にカジノを伴うIRができるまでに必要な法律や組織の整備について解説していきます。

IRが設立するまで、日本にカジノはできません。

カジノを伴うIRの設立は、誰かのワンマンで進められるものではありません。

多くの要素が積み重なって設立に向けて準備が進んでいるので、その大まかな流れを知っておきましょう。

カジノ設立への法整備は進んでいる

まず、2016年の終わりに「IR推進法」が成立しました。

これは具体的になにかを決める法律ではなく、日本にカジノとIRを作るための1番大枠となる法律で、適切で健全なカジノ経営を行うための方針が中心となっています。

それに合わせて出された、よりカジノの具体的な取り決めを作った法律が、「IR整備法(実施法)」です。この法律では、カジノの入場料・入場制限・カジノ事業免許の要件・カジノ管理委員会などが定められました。

次に2017年3月、「IR推進本部(特定複合観光施設区域整備推進本部)」が設立されました。

これはIRの設立を進める為に内閣に作られた機関で、以降はこの組織がIRの設立を引っ張っていくことになりました。

その次に、カジノ設立で1番厳しい懸念となっているギャンブル依存症対策として「ギャンブル等依存症対策基本法」が成立しました。

この法律では政府が基本計画を作り、地方自治体がそれに則って対策を行うようにすると定められており、ギャンブル依存症に向けて対策が練られています。

そして、2020年には整備法にあった「カジノ管理委員会」が発足。

この委員会はカジノ事業者の管理や事業免許の審査、ゲームに使う機器の監督などを行うこととなっています。

また、犯罪などの問題や依存症対策なども業務となっており、より広く言えば日本にカジノが開業してからの運営を統括することを目的としています。

現状決まっていることの最後として、2020年末には政府によって「IR基本方針」が策定。

この方針では今まで決めたことと共に、国会議員とIR事業者による汚職事件から事業者との面談の透明性を高める対策や、感染症対策などが盛り込まれました。

実際にIRやカジノを開業する時は、この方針を元に話が進められることになります。

カジノを日本で開くためにこれから決めること

カジノ設立に向けて深いところまで決まったものの、まだまだ壁はあります。具体的な場所や事業者です。

基本方針によって全国3箇所でIRを設立すると決まりましたが、コロナの影響や候補地住民の反発などからなかなか話が進んでいません。

候補地は3箇所まで絞られましたが、カジノ設立に向けての準備は現状ここで「待った」がかかっています。

また、場所を決めたあとは事業者の選定が必要です。

候補地の自治体が事業者を取り決めることになっていますが、事業者側は今からオフィスの設置やPR活動などを行っているようです。

そして、ここまで決まってはじめて開業準備に入ります。

大掛かりな施設群なので、建設が始まってからもある程度の時間がかかると予想されます。

コロナ禍の前は2025年あたりの開業と予想されていましたが、現状では全く見通しが立ってないというのが実情です。

日本にカジノはできるのか？カジノができたときのメリット

IRは、誰でも楽しめるリゾートのように説明しましたが、カジノの存在によって大きな賛否を呼んでいます。

カジノ法案をより深く理解するにあたって、その賛否を知っておくことはとても重要です。

そこでまずは、日本にカジノを伴ったIRができた場合のメリットについて、解説していきます。

観光客の増加による経済効果

ここまででも少し触れましたが、IRとカジノができた場合の一番のメリットは観光客による経済効果です。

日本政府は日本の停滞した経済を立て直すための大きな柱として、外国人を日本に呼び込むことを推進しています。

実際に、2015年は「爆買い」という言葉が流行語になるほど中国人が日本で商品を買い漁り、その時の経済効果は1か月で昨年の百貨店の売り上げの1/4近くに上りました。

また、海外ではIRを設立してから観光客が増えたというデータが多くあり、経済効果を呼び込んだ実績としては十分なものとなっています。

日本はIRがなくても人気の観光地が多いので、IRができれば芋づる式にさらに大きな経済効果も期待できるでしょう。

カジノや周辺施設による雇用の促進

IRは、カジノだけでなく劇場やショッピングモール、アミューズメント施設など多種多様な施設が存在します。

それぞれが単独でも楽しめるような大きい施設となるので、全体の建設を終えるまでには多くの業者が関わるでしょう。

また、開業後も利用者に満足してもらうには、それぞれの施設で多数のスタッフが必要です。

そのため、運営を継続するためには多数の雇用が生まれ、失業率の低下につながるのではないかと言われています。

単にカジノなどの施設が利用されて日本にお金が入るだけでなく、直接的に給料として日本人に還元されていくでしょう。

アクセス性向上による地域活性化

IRが設立されたら、気軽に足を運べるようにインフラ整備も行われます。

インフラ整備が行われれば、IRの利用者以外の日本人にも交通アクセスの向上や渋滞の緩和といった大きな恩恵を受けられるでしょう。

また、アクセス性が上がればIRのある地域以外にも観光客が足を運びやすくなり、せっかく日本に来たのだからということであらゆる観光地に人が流れることも期待できます。

IRが外国人にとって使いやすいものになれば、必然的に日本人も得になることが多くなるといえます。

日本にカジノがない理由！なぜダメなの？デメリットとは

IRとカジノの設立によって大きなメリットがあることはわかりました。

しかし、それ以上のデメリットがなければ、こんなに騒ぎ立てられていません。そこで次は、IRとカジノが日本にできた時のデメリットを紹介していきます。

ギャンブル依存症になる人が増える可能性

カジノが設立されることによって、日本人のギャンブル依存症患者がより増えてしまうのではないかと懸念されています。

実際に、安値でかつどこにでも店があるパチンコやスロットの存在によって、日本では世界的に見てもかなりな人数のギャンブル依存症患者がいます。

そのためギャンブルに対する風当たりが日本では強く、日本人がカジノを利用できるようになったらギャンブル依存患者も増えるし、レートの上昇によってよりどん底に落ちてしまう人も増えてしまうのでは？と考えられています。

カジノや周辺施設の治安の悪化

カジノは多額の金額が動くことが当たり前で、よほどの金持ちでもない限りは負ければ人間性が浮き彫りになりやすいです。

そのため、犯罪となる突飛な行動をとる人が現れてもおかしくありません。

また、前述の通りギャンブル依存症患者がカジノ周辺に増えることで、ホームレスの増加やその人たちを食い物にしようとする質屋や風俗店の増加なども懸念されています。

そして、単純に外国人の観光客も多くIRには集まるので、常識やマナーの違いによるトラブルとそれに伴った犯罪行為も起こりえます。

ある程度は対策を取れる問題ですが、近隣住民はそうすぐには納得できないでしょう。

カジノが日本にできた場合、違法行為が起こる可能性がある

カジノは昔から犯罪の現場としても使われることが多いです。

多額のお金が集まる場所なので、お金を持っていても不自然さが少ないからとも言われています。

そのカジノで行われる犯罪の中でも、よくあるものがマネーロンダリングです。マネーロンダリングは犯罪を使って得たお金を1回カジノで賭けて、そのお金の出どころがわからなくなったらカジノで勝って回収するという行為です。

これが簡単にできるようになると犯罪者を逮捕するための証拠がなくなるので、犯罪を助長することになってしまうのではないかと懸念されています。

日本にカジノができる具体的な場所は？

この項目では、日本のカジノ設立に向けての重要な事項である候補地の問題について解説します。

近隣住民は嫌がるかも知れませんが、ギャンブラーなら1度は足を運びたいですし興味も高いでしょう。

既に撤退を決めた場所やまだ可能性のある場所まで解説するので、近場にカジノができるか確認してみてください。

カジノのオープン候補地は大阪か長崎の2か所

IR法案はカジノを解禁するための法律ですが、カジノ単体での施設運営が許可されることでありません。

目的は総合型のリゾートの一部としての扱いであり、多くの観光客を誘致する狙いがあります。

カジノは最大3か所と定められていますが、現在は大阪と長崎が候補地となっています。

誘致を進めている有力な候補地

まずは現状で有力な候補地として誘致が進められている場所を2か所解説します。

順当にいけばこの中からIRが出来る可能性はかなり高いでしょう。

大阪府・大阪市【夢洲】

大阪は最も有力とされているのは「夢洲」だと言われています。

現在では「大阪の負の遺産」となっている夢洲ですが、過去にさまざまな計画を行うもいずれも失敗しています。

大阪は2025年の万博との相乗効果を狙うことでカジノ誘致を熱心にやってきました。

2023年4月14日に大阪府・市の整備計画が政府によって正式に認定されています。

同年の9月にはIR開業への工程を定めた実地協定の締結の認可を政府から受けています。

つまり、日本国内でいち早くカジノができる体制が整いつつあります。

今後は夢洲では総合型リゾートの建設に向けて、会議や展示施設、劇場、高級ホテルとともにカジノの設立を目指しています。

長崎県佐世保市【ハウステンボス】

長崎県佐世保市の「ハウステンボス」は、大阪に続く候補地の一つで、立て直し計画の中にIR誘致を目指しています。

長崎は大阪と同時期に認定の申請を行っていますが、現在は継続審査中となっています。

IRの仮称は「九州・長崎IR」で、ハウステンボスと隣接する場所を予定しています。

大村湾に面したマリンリゾートを生かし、長崎空港へ海上から直接アクセスが可能なインフラ整備を行っています。

佐世保市は昔から多くの観光客を受け入れた歴史から、国際性のある地域として住民の理解が高く、温暖な気候と自然災害の少なさから注目されています。

アジア各国へのアクセスの良さから、今後は観光アイランドとして多様性に富んだ日本の魅力をアピールしています。

すでに誘致を中止・撤退を決めた候補地

次は、IR候補地として誘致を進めていたけれども、様々な理由で中止・撤退を決めてしまった候補地を紹介します。

これらの地域にIRが建つ可能性は低いので、一応知っておいて損はないでしょう。

和歌山市【和歌山マリーナシティ】

和歌山は「和歌山マリーナシティ」へのIR誘致を目指し、大阪や長崎に先駆けて動いてきました。

2027年の秋ごろの開業を目指していましたが、IR誘致について最終的な審議を行う2022年4月の県議会で否決されたことから断念しています。

「出資を確約する文書がない」という疑問する意見が相次ぎ、結果的に計画が否決されています。

そのため、今後はカジノが設立される可能性が低くなっています。

神奈川県・横浜市【山下ふ頭】

横浜は2019年からIR候補地として誘致していて、多くの事業者が声を上げるなど有力な候補地として考えられていました。

しかし2021年の市長選挙にて、カジノの誘致を最初に決めた林文子前市長が破れ、カジノ反対派である山中竹春氏が当選となり話は一転。

すぐにカジノ誘致についての一連の計画を廃止し、市長選から1か月後には正式に撤退が表明されました。

建設予定地であった山下ふ頭は、現在カジノを抜きにした再開発案を検討するということで話が進められています。

北海道【苫小牧市・留寿都村】

北海道はいくつかの地域でIR誘致の声を上げており、実際にすでにリゾートやスキー場などがあるため候補地としては悪いものではありませんでした。

しかし、鈴木直道北海道知事はカジノ誘致に対して慎重な姿勢を示していたり、北海道IRでの事業を計画していた企業から国会議員が賄賂を受けていたという事件が発生して、勢いは失速。2021年の3月には全ての地域で誘致が見送られることになりました。

ただし、2020年台後半に予定されている誘致区域数の再検討に向けて意欲を見せており、完全にあきらめているというわけではないようです。

千葉市【幕張】

千葉の幕張新都心は、すでに幕張メッセのような集客施設や大規模な国際施設がある上にまだ土地が残っているということで、IRの候補地としては十分可能性があると言われていました。

しかし、誘致に向けての準備段階に入った時期が遅く申請が遅れそうなことや、2019年の台風により被害を多く受けて復興を優先するということを理由として、2020年の1月には熊谷俊人千葉市長によって誘致の見送りが決められました。

ただ、幕張の土地をそのままにしておくのは惜しいということで、将来的には再度IRに誘致できないかと考えてはいるようです。

お台場や名古屋なども検討中

ここまでは、日本最初のIRとして立候補した地域を紹介しました。

しかし、他にも東京や愛知はコロナ対策を優先するということで正式に撤退も誘致もしていないというあいまいな状況で、3か所のIRが出来た後には候補地として声を上げる可能性があります。

また、撤回した地域も理由はさまざまなので、長い目で見ればこの先もどこにIRが建つかはわからないでしょう。

カジノができたら日本人でも楽しめる？

日本にカジノができるかもしれない場所はわかりましたが、そもそも観光客向けとされているカジノで日本人は遊べるのでしょうか？

次は、日本人に対するIR内のカジノの制限について解説していきます。

観光客の誘致が目的だから日本人は制限がある

日本人が好きなだけカジノを楽しめるかというと、結論としてはノーです。日本人は入場料や入場回数に制限があり、パチンコや公営ギャンブルのように好きに遊べません。

具体的には、次のような制限がかけられる予定です。

• 入場は7日間で3回まで（加えて28日間で10回以内）
• 入場には1日につき6,000円の入場料が必要

この規制は外国人には適用されません。

日本のカジノは外国人をメイン収入源として、日本人はギャンブル依存症に対する対策を徹底するため、このような制度になっています。

日本のカジノの制限はトップクラスに厳しい

日本人に対するカジノ制限は、そもそも国民に対してカジノを開いていない韓国などの国を除いて、世界でもトップクラスに厳しいものとなっています。

例えば、シンガポールなどは入場料こそ約8,000円と高めですが、入場回数に対して制限はありません。

また、マカオやアメリカなどはそもそも入場料も取らず入場制限もないという具合で、国籍に関わらずカジノを楽しめます。

世界では、年齢を除いて無制限のカジノか、自国民は富裕層をメインターゲットにして金銭的に制限をかけることが多いので、金銭的制限と時間的制限を両方かける日本のカジノはかなり利用しにくいでしょう。

日本と世界のカジノの制限の違い

IRに関する法案が成立したことで、日本でカジノを開設しようとする動きが活発になっています。

日本には競馬や競輪、競艇の公営ギャンブルが存在し、風俗営業法としてパチンコやスロットなどがあります。

今後は日本でもカジノが誕生する可能性が高く、経済効果などのメリットが期待でき、各国でも対応としての制限が設けられています。

アメリカ、マカオ、オーストラリアはカジノの利用の自由度が高く、シンガポールや韓国では自国民に対して厳しい制限を設けています。

日本のカジノでかかる税金

公営ギャンブルである競馬・競輪・競艇で儲けたお金は、日本では「一時所得」として課税の対象になります。

ただ、年間で50万円まで特別控除となりますので税金はかかりません。

50万円以上儲けた場合、超過した分の１/２をかけた金額に税金がかかってきます。

つまり、1年間で60万以上儲けたとき、超過分の10万が課税対象となり、1/2となる5万円の税金となります。

カジノでも同じような扱いであり、1年間で儲けが50万円を超過した分は、課税対象として1/2の税金を支払うことになります。

ただし、日本のカジノを利用する外国人観光客は非課税対象となり、これはIR事業で国際競争力の確保を優先させる方向になっています。

カジノを思う存分楽しみたいならオンラインカジノがおすすめ

では、わたしたち日本人はカジノを気楽に楽しめないのかというと、そんなことはありません。

昨今は日本でもオンラインカジノが発展しており、これを利用すれば入場料も入場制限もなく、カジノ開業を待たず今すぐカジノゲームで賭けて楽しめます。

ここからは、そんなオンラインカジノの魅力をもう少し詳しく紹介していきます。

安全性に関して不安がある方は、下記記事をチェックしてみてください。

ランドカジノより高い還元率

ギャンブルは、賭けられた金額のうち賞金プールに入れられる金額の割合である還元率が高いほど、勝ちやすいと言われています。

いま日本で出来るギャンブルが80%程度でランドカジノが90%程度とされる中で、オンラインカジノの還元率はなんと95%程度。断トツで他のギャンブルより高いものとなっています。

これは実際に土地を用意しないで経営出来たり、人件費も最小で済むから出来ることで、他のギャンブルではどうやっても真似できません。

雰囲気を楽しむより稼ぎたいという気持ちが先行するなら、わざわざ6,000円払って日本のカジノに行く必要もないでしょう。

ボーナスなど遊びやすいサービスが充実

オンラインカジノは前述のように稼ぎを還元しても経営が成り立つので、他の方法でもユーザーに有利になるサービスが多いです。

具体的には、ほとんどのオンラインカジノで入金時にボーナスが受け取れて、ヘタすると入金した金額の3倍を持ってカジノゲームを楽しめたりします。

もっとすごい所だと、会員登録しただけで数千円のボーナスチップが受け取れたりして、タダで稼ぐチャンスや雰囲気をチェックする機会をもらえます。

もちろん入金額＋αをすぐに引き出したりは出来なくてある程度遊ぶ必要はありますが、入場してから最初に入場料分勝たないといけない日本のカジノよりも勝ちやすさは圧倒的に高いでしょう。

インターネットさえあれば今すぐどこでも遊べる

オンラインカジノは、名前の通りオンラインでカジノゲームを楽しむものです。

そのため、ネット回線があればどこでも遊べてしまいます。

もちろん、パソコンに限らずスマートフォンでも遊べるので、仕事の合間や出かけているときなど、スキマ時間しかなくても楽しめます。

わざわざ遠出をして日本のカジノに行く必要がないので、旅費も労力も浮かせられます。

また、最近はスマートフォンに特化しているオンラインカジノも存在しているし、他のオンラインカジノでも使いやすさが向上している傾向にあります。

今この記事を読んでいる媒体からすぐに登録できるので、少しでも興味があったら遊んでみて損はないでしょう。

稼ぎやすくて遊びやすい！おすすめの日本語対応オンラインカジノ5選

オンラインカジノがおすすめと紹介しましたが、ここで初めて存在を知った方はオンラインカジノの選び方がわからないかと思います。

そこで最後に、当サイトおすすめの日本語対応オンラインカジノを5選ご紹介します。

どのオンラインカジノも日本語表記で、日本語サポートにも対応しているので安心です。ぜひ登録して勝ちやすいゲームを探してみてください。

ラッキーニッキー

ラッキーニッキーは、アニメ風のキャラクター「ニッキー」が案内するカジュアルな雰囲気があるオンラインカジノです。

ほかにない変わったイベント「逆さまトーナメント」が開催され、獲得ポイントが低いほど上位入賞できます。

必ずキャッシュバックされる短期間イベントなどが開催され、賞品も車やお米などほかにないラインナップとなっています。

普通のイベントに飽きた方におすすめです。

カジノ名	ラッキーニッキー
運営会社	SkillOnNet
取得ライセンス	マルタ
出金方法	アストロペイ / ヴィーナスポイント / エコペイズ / マッチベター / 銀行送金
ボーナス	入金不要ボーナス | 40ドル ウェルカムボーナス | 最大500ドル 日替わりプロモーション | 最大200ドル VIPボーナス | 最大500ドル

コニベット

コニベットは、公式サイトにかわいらしいキャラクターをメインにして、初心者がプレイしやすい環境が整っています。

斬新でお得なキャンペーンで話題を集めていて、特に女性プレイヤーから人気を獲得しています。

オリジナルスポーツと呼ばれるスポーツベットも提供しています。

かわいらしいキャラクターたちと遊びたい方は、コニベットがおすすめです。

カジノ名	コニベット
運営会社	CSA Polisen Information Co.,Ltd.
取得ライセンス	キュラソー
出金方法	アイウォレット / イーサリアム / ヴィーナスポイント / エコペイズ / スティックペイ / テザー / ビットコイン / ライトコイン / リップル / 銀行送金
ボーナス	入金不要ボーナス | 50ドル 初回入金ボーナス | 最大650ドル

ベラジョンカジノ

ベラジョンカジノは、日本のオンラインカジノ業界の中では代名詞ともいえるほど有名なオンラインカジノです。

オーソドックスで使いやすい設計かつ日本語に完全対応しているので、困ったことがあったらすぐに解決できます。

また、ボーナスの類もかなり優秀で、他のオンラインカジノにある要素の多くを網羅しています。

全般的に見て、はじめてのオンラインカジノならベラジョンカジノにしてしまっても問題ないでしょう。

カジノ名	ベラジョンカジノ
運営会社	Breckenridge Curacao b.v
取得ライセンス	キュラソー
出金方法	エコペイズ / ヴィーナスポイント / アイウォレット / ビットコイン / イーサリアム / リップル / ライトコイン / 銀行送金
ボーナス	入金不要ボーナス | ゴールデンチケットのフリースピン150回分 初回入金ボーナス | 最大500ドル 2回目入金ボーナス | 最大250ドル 3回目入金ボーナス | 最大250ドル

カジノシークレット

カジノシークレットは割と新しめのオンラインカジノですが、業界歴の長い人たちによって設立された新進気鋭の人気オンラインカジノです。

斬新なシステムとして、負けた金額の一部を返してくれるという優しすぎるシステムを採用していて、負けてもすぐにあきらめる必要がありません。

少しでも長くゆったり遊びたい方は、カジノシークレットがいいかもしれません。

カジノ名	カジノシークレット
運営会社	Niollo B.V.
取得ライセンス	キュラソー
出金方法	ベガウィット / エコペイズ / アイウォレット / マッチベター / 銀行送金
ボーナス	入金不要ボーナス | 33ドル 初回入金ウェルカムキャッシュバック | 最大700ドル 日替わりプロモーション | 10～1,000ドル マッチボーナス | 10～30ドル

遊雅堂

遊雅堂は、上記で紹介したベラジョンカジノの姉妹サイトで、名前の通り日本人をターゲットにしているオンラインカジノです。

日本語対応は当然として、ゲームに使うお金の表記がドルではなく円表記だったり、日本人のディーラーがいるテーブルを用意していたり、日本人ならすぐ馴染めるようになっています。

カジノのいかつい雰囲気より慣れ親しんだ雰囲気で遊びたいという方は、遊雅堂がおすすめです。

カジノ名	遊雅堂
運営会社	Breckenridge Curacao b.v
取得ライセンス	キュラソー
出金方法	ヴィーナスポイント / エコペイズ / マッチベター / 銀行送金 / 各種仮想通貨
ボーナス	入金不要ボーナス | 3,000円 初回ウェルカム入金ボーナス | 最大5万円 2回目ウェルカム入金ボーナス | 最大2万5,000円 3回目ウェルカム入金ボーナス | 最大2万円

まとめ｜カジノ設立にはまだ時間がかかりそう

今回は、カジノ法案全般の解説とメリットデメリット、候補地や制限などについて解説してきました。

少しずつ日本のカジノ設立に向けて進展はしていますが、まだまだ壁がある上に日本人は心置きなく遊べないのが実情です。

思いっきりカジノを楽しみたい人は、海外旅行のついでにカジノに行くかオンラインカジノで遊ぶ方が現状では手っ取り早いでしょう。

日本のカジノについてのQ&A

日本でのカジノ合法化の現在の状況は？

日本ではIR法案によるカジノの合法化が制定されましたが、具体的なカジノ施設の建設や運営に関して地方自治体と政府の協議が行われています。
2023年9月時点では大阪の「夢洲」の整備計画が正式に認定され、長崎の「ハウステンボス」は現在審査中です。
和歌山の「マリンリゾート」は県議会の否決によって撤退をしています。

日本のカジノ施設のオープン予定はありますか？

2029年の秋以降に、日本初のカジノ施設を含めた総合型リゾート施設が開業する予定です。
大阪府・市が提出したIRの整備計画が政府から認定され、順調に進行すれば大阪の「夢洲」で完成する見込みです。
一方、長崎県佐世保市は「マリンリゾート」で2027年の開業を目指すが、IRの整備計画は認定されておらず、継続審査中です。

日本でのカジノ施設の有力地はどこですか？

大阪府大阪市の人工島「夢洲」は、日本のカジノ施設の有力な候補地の一つです。
IRの整備計画と開業への工程を含めた実地協定が締結の認可を受け、すでに総合型リゾートの建設を目指しています。
長崎県佐世保市の「ハウステンボス」も有力な候補地になっています。
現在はIRの整備計画が継続審査中ですが、マリンリゾートを利用した海上からのアクセスの良さから注目されています。

日本国内でのオンラインカジノは合法ですか？

現在、日本国内でプレイが可能なオンラインカジノは合法でも違法でもありません。
オンラインカジノを運営している多くは株式上場している海外の企業です。
政府が企業に運営許可証のライセンスを発行することで運営ができるようになります。
厳しい審査とライセンス料を支払っているため、発行されている企業のオンラインカジノは信頼ができます。

カジノに関する法律違反についての罰則はなんですか？

賭博罪：賭博行為やギャンブルに関する違法な行為を行った場合、刑法第185条の「賭博罪」が適用されます。
罰則は3カ月以上5年以下の懲役または100円以上300,000以下の罰金となります。

賭博場開張図利罪：賭博場を開帳し、利益を測った場合、刑法第186条の「賭博場開張図利罪」が適用されます。
罰則は3カ月以上5年以下の懲役となります。

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